地方創生の新たな切り札「スーパーヨット」


大型クルーズ船と同等の経済効果が見込めるという“スーパーヨット”の存在が今話題だ。

“スーパーヨット”とは、世界的な超富裕層の個人所有の船で、旅客は10数名だという。クルーズ中の食材としてブランド食材を数百キロ単位で買い付けたり、甲板のヘリポートから自家用ジェットで都心部や空港に直行することも珍しくなく、億万長者ならでは消費行動が大型クルーズ船に匹敵する経済効果を生み出しているというのだ。

さらに、この“スーパーヨット”は、大型クルーズ船が寄港しない全国の地方都市にも、直接インバウンドの経済効果をもたらす可能性を秘めている。

2018年5月21日に福岡港に現れ話題となった謎の豪華船「A」。マーシャル諸島船籍で、全長118メートル、全幅18メートル、総トン数5959トンと、堂々たる威容を誇る。この船のオーナーは世界をクルーズしながらビジネスを展開し、「ヨットに住んでいる」とも言われるロシアの大富豪アレクサンドル・メリニチェンコ氏だ。大阪への寄港で初来日を果たして以降、鳥羽や横浜をはじめ瀬戸内海など日本の各地を周遊している。

「A」をはじめ、日本に寄港したスーパーヨットはこの1年で6隻に過ぎない。全国の地方都市に寄港し大型クルーズ船と同等の経済効果をもたらすと言われているスーパーヨットは、地方創生の大きな切り札になるかもしれない。

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